これで迷わない！生命保険の選び方～種類・目的・年代別ポイントを徹底解説～

まずは生命保険という言葉の定義を確認しておきましょう。

生命保険とは、人の生死に関して契約の際に定めた金額の保険金が支払われる保険です。それに対して自動車保険や火災保険などの損害保険は、偶然の事故によって生じた損害額に応じて、支払われる保険金額が変動します。ここが損害保険との違いですが、どちらも共通しているのは不測の事態による経済的な損失に備えることが目的で、多くの加入者が少しずつ保険料を負担し、万一保険金の支払事由に該当した人には皆が払い込んだ保険料から保険金が支払われる「相互扶助」の仕組みで成り立っているということです。

死亡保険という言葉を聞いたことがある人も多いと思いますが、生命保険と何が違うのか分からないという人もいるかもしれません。死亡保険とはその名のとおり、死亡時に保険金が支払われる保険で、厳密にいうと死亡保険は生命保険の一種ということになります。

生命保険は人の生死に関して保険金が支払われると説明したとおり、死亡時だけでなく、生存を条件に保険金が支払われる「生存保険」や生存保険と死亡保険を組み合わせた「生死混合保険」もあります。長生きできることは素晴らしいことですが、長生きすればそのぶん老後の生活費も多く必要になるため、長生きも経済的リスクの一つと考えることができます。そのため死亡だけでなく、生存に備える生命保険もあるのです。

生命保険には様々な種類がありますが、保障の目的によって分類することができます。ここでは「死亡に備える」、「病気やケガに備える」、「老後やまとまった出費に備える」という3つの目的に分類して、それぞれの代表的な保険を紹介します。

終身保険は保障が一生涯続く保険です。そのため満期はなく、契約を続けていればいつか必ず死亡保険金を受け取ることができるので、葬儀やお墓の費用など、死亡時に必要となる費用の備えとして向いています。終身保険には払い込んだ保険料があらかじめ決まった利率で運用されるもののほかに、利率が変動する積立利率変動型終身保険や外貨で運用される外貨建終身保険などもあります。

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定期保険は契約時に定めた保険期間に限って保障される保険で、満期が決まっています。満期時に満期保険金や解約返戻金はなく、いわゆる「掛け捨て」になりますが、そのぶん終身保険と比べると保険料は割安です。「子どもが独立するまでの間」など、一定期間に限って保障を用意したい場合に向いています。保険金額が定額のまま変わらない定期保険のほかに、保険金額が徐々に減っていく逓減定期保険や、逆に徐々に保険金額が増えていく逓増定期保険もあります。

収入保障保険も定期保険と同じく保障が一定期間ですが、保険金の受け取り方に特徴があります。一般的な定期保険は保険期間中であれば、いつ死亡しても定額の保険金を一時金で受け取りますが、収入保障保険は死亡時から保険期間満了時までの間、年金のように毎月一定額を受け取ります。

例えば、30歳で収入保障保険を契約し、保険期間が65歳まで、保険金月額は月に10万円であったとします。この契約の被保険者が35歳で亡くなると、保険期間が満了する65歳までの30年間、毎月10万円を受け取るため、保険金総額は3,600万円になります（10万円×12ヵ月×30年間）。しかし、もし50歳で亡くなった場合は、保険期間満了までの期間が15年になるため、受け取る保険金総額は1,800万円になります（10万円×12ヵ月×15年間）。このように死亡のタイミングによって受け取る保険金総額が徐々に減っていくのが収入保障保険の特徴です。そのぶんいつ死亡しても定額の保険金が支払われる定期保険と比べると、契約時の保険金総額が同じであれば保険料は割安になります。年金支払保証期間が２年や５年で設定可能となり、万一死亡したときに、保険期間満了日までの期間が年金支払保証期間よりも短い場合は、この年金支払保証期間（２年や５年）は年金を受け取ることができます。 また死亡だけでなく、要介護や所定の障害状態になった場合にも保険金が支払われる生存保障を組み合わせたタイプの収入保障保険もあります。

変額保険とは積立金を株や債券などを投資対象とする特別勘定で運用して資産形成をしながら、万一にも備える保険です。死亡・高度障害保険金額は特別勘定の運用実績によって変動しますが、運用実績にかかわらず基本保険金額の支払いは保証されています。また解約返戻金や満期保険金も運用実績によって変動します。解約返戻金や満期保険金には最低保証はないため、運用次第では払い込んだ保険料総額を下回る場合もありますが、運用次第で積立金を増やして満期保険金として受け取ることができます（満期保険金がある有期型の場合）。このように一定の保障を確保しながら、資産形成もできるのが変額保険の特徴です。

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医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときなどに給付金が支払われる保険です。保険商品によってさまざまですが、がんや三大疾病、生活習慣病などの保障を手厚くする特約や、先進医療の費用負担と同額が保障される特約を付加できる保険商品もあります。医療保険にも終身タイプと定期タイプがあります。

がん保険は支払事由をがんに限定した保険で、がんに罹患した場合に一時金や入院・手術等に応じた給付金が支払われます。がん保険も医療保険と同様、終身タイプと定期タイプがあります。

特定疾病保障保険はがん、脳卒中、急性心筋梗塞（いわゆる三大疾病）に罹患して所定の状態になった場合に、死亡保険金と同額の保険金が支払われる保険です。三大疾病保障保険と呼ばれることもあり、三大疾病の保障と死亡保障を同時に準備できるのが特徴です。特定疾病保障保険にも終身タイプと定期タイプがあります。

個人年金保険は一定期間保険料を払い込むことで、老後に年金が受け取れる保険です。年金は一定期間受け取れるタイプと一生涯受け取れるタイプがあります。払い込む保険料は個人年金保険料控除または一般生命保険料控除の対象となり、効率的に老後のための資産形成の一助とすることができます。なお、年金受取開始前に万一被保険者が死亡した場合は、通常払い込んだ保険料に相当する額を死亡給付金として受け取れます。

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個人年金保険をおすすめする人、おすすめしない人とは？自分にあった保険選び

変額個人年金保険は払い込んだ保険料を株や債券などを投資対象とする特別勘定で運用し、その運用成果によって受け取る年金額が変動する個人年金保険です。運用次第で将来受け取る年金額を大きく増やせる可能性もありますが、逆に運用実績によっては将来の年金受取総額が払込保険料総額を下回るリスクもあります。ある程度のリスクを了解した上で、より高い利回りを目指したい人向けの個人年金保険といえます。なお、変額個人年金保険は個人年金保険料控除ではなく、一般生命保険料控除の対象になります。

介護保険は公的介護保険の要介護認定を受けたり、所定の要介護状態になったりした場合に、一時金や年金が支払われる保険です。人生100年時代といわれるようになりましたが、平均寿命と健康寿命（健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間）の間には10年前後の差があるとされており、長生きリスクの中でも要介護のリスクを心配する人は少なくありません。介護保険にも終身タイプと定期タイプがあります。

学資保険は子どもの進学にともなって必要となる学費を準備することを目的としており、親が契約者、子どもが被保険者となり、子どもの成長や進学に合わせて祝金や満期保険金などの学資金が支払われる保険です。万一子どもが死亡したときには、それまでに払い込んだ保険料相当額が死亡給付金として支払われます。また、万一契約者（親）が死亡した場合は、その後の保険料払込は不要となり、学資金は予定通り受け取ることができます。

保障の目的以外にも生命保険を選ぶときに確認しておきたいポイントがあります。ここでは生命保険のタイプを理解する上で知っておくべき3つのポイントについて解説します。

生命保険には満期保険金がない掛け捨て型の商品と、満期保険金や解約返戻金がある商品があります。掛け捨て型は保険料が比較的割安ですが、満期を迎えたときには払い込んだ保険料が一切戻ってきません。一方で、満期保険金や解約返戻金がある商品は満期時や中途解約時に一定のお金が戻ってきますが、そのぶん掛け捨て型と比べると保険料が割高になります。

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40代は子どもがいる夫婦にとっては教育費の負担が増える時期です。また40歳から特定健診・特定保健指導の対象になることから、健康への関心や不安も高まる時期かもしれません。健康状態によっては、新たな保険加入が難しくなる場合もあります。健康維持が何より大切であることはいうまでもありませんが、必要な保障はできるだけ早めに確保しておいた方がよいでしょう。医療や介護の保障は基本的に独身であっても準備しておくことが大切です。

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」（令和元年度）によると、40代の生命保険加入率は男性91.0%、女性89.0%と男女ともに全世代で最も高くなっています。一方で平均年間払込保険料は男性23.2万円、女性15.6万円と30代からほぼ横ばいです。保障ニーズは高まる一方で、必要な保障を見極めている人が多いのかもしれません。

50代になると子育てが一段落する人も多く、家計に余裕ができます。一方で老後を意識するようになり、がんなどの重い病気や介護への備えを考える人が増えると考えられます。

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」（令和元年度）によると、50代の生命保険加入率は男性86.1%、女性87.3%と40代からやや下がっていますが、年間払込保険料は男性29.3万円、女性20.6万円と男女ともに40代から大きく上昇しています。家計に余裕ができたことが反映されているのかもしれませんが、年齢が上がってから保障を上乗せしたり、新たに保険に加入したりすると、保険料が高くなる点には注意が必要です。

一般的に60代以降は死亡保障のニーズは葬儀費用など死亡時の一時的な費用が中心になり、遺族保障の必要額は小さくなります。一方で医療や介護のニーズは高まりますが、退職後の収入が公的年金中心になると、毎月の保険料が生活を圧迫することもないとはいえません。このようなとき、終身保険や終身医療保険を短期払いで退職時までに払い終えておけば、老後は保険料を負担することなく、保障を持ち続けることができます。

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」（令和元年度）によると、60代の生命保険加入率は男性82.9%、女性84.5%と50代からやや下がります。また年間払込保険料は男性21.0万円、女性17.4万円と、特に男性は50代と比べて大きく下がっています。死亡保障のニーズが下がるほか、収入が減少することから保障を削減する人もいるのかもしれません。また前述の短期払いも払込保険料が減少する要因になります。

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ここまで見てきたように、必要な保障は家族のライフステージや年齢によっても変化していきます。まずは今の自分に必要な備えを考えることが大切ですが、保険に加入した後もそのままにするのではなく、毎年定期的に保障内容を確認したり、大きなライフイベントがあったときには保障を見直したりすることも必要です。また保険商品も世の中の変化や医療の進歩などにともなって、新たな特約ができるなど変化していきます。保障内容を確認する際には、新しい保険もチェックしてみて、自分が加入している保険と比較してみることもおすすめします。自分ではよく分からないという場合は、まずは無料相談を利用してみてはいかがでしょうか。